日経新聞未来面 「世界一、来たくなる国、日本へ。」

日経新聞電子版の未来面が日本をテーマにしたエッセイ(400文字以内)を募集している。第4回目となる今回は「世界一、来たくなる国、日本へ。」だそうだ。

メールできた募集要項

 日本経済新聞社は、日本を2020年までに世界にとって「なくてはならない国」に
するための具体的なアイデアを広く募り、世に問うための紙面「未来面」の掲載を
4月19日朝刊から始めました。第2回「世界一、世界人が多い国、日本へ。」には
600件以上の応募がありました。ありがとうございます。

 次回、第4回のテーマ「世界一、来たくなる国、日本へ。」を2020年までに実現す
るための具体的なアイデアを募集します。200文字から400文字程度でお寄せください。

 ご投稿を日経電子版「未来面」( http://www.nikkei.com/mirai/ )で受け付け
ております。

 お寄せいただいたアイデアのうち、優秀な作品を紙面や「日本経済新聞 電子版」
(6月上旬掲載予定)に掲載させていただきます。奮って「未来面」にご参加くだ
さい。

 締め切りは5月末です。皆様のアイデアを心よりお待ちしております。

上記サイトからの引用

次回のテーマは、

「世界一、来たくなる国、日本へ。」

です。

 今回「世界人」をテーマにアイデアを募ったところ、多くの読者のみなさんが「いかに日本の魅力を引き上げるか」に関心を寄せていることが分かりました。また、政府は観光立国を掲げ、日本を訪れる外国人の数を大幅に増やす目標を打ち出しています。

 日本が成長を遂げるには、外国人、日本人問わず、国内での人の交流を増やし、内需拡大につなげていくことが避けて通れない課題です。そこで次回テーマを「世界一、来たくなる国、日本へ。」とさせていただきました。

 この目標を実現するための具体的なアイデアを広く募集します。200文字から400文字程度で執筆してください。採用されたアイデアは、6月以降の未来面や電子版で紹介していきます。今回のテーマの応募締め切りは、5月末とさせていただきます。なお、これまで同様にみなさんがテーマそのものを自由に設定し、アイデアを記入していただく投稿も併せて募集します。

締め切りが迫っているので今日応募してみた。普段長いブログばかり書いている(苦笑)ので、400文字以内という小学生の作文みたいな文字数ではなかなか言いたいことをまとめきれずに苦労したが、やはり制限文字数内で書けてこそプロというもの(笑) 何とか仕上げてみた。6月以降の発表に期待してみる。

立入 勝義 (Katsuyoshi Tachiiri) 作家・コンサルタント・経営者 株式会社 ウエスタンアベニュー代表 一般社団法人 日本大富豪連盟 代表理事 特定非営利活動法人 e場所 理事 日米二重生活。4女の父。元世銀コンサルタント。在米歴30年。 主な著書に「ADHDでよかった」(新潮新書)、「Uber革命の真実」「ソーシャルメディア革命」(共にDiscover21)など計六冊。

3件のコメント

  1. Kashiwagi Hiroshi
    2010 年 5 月 31 日

    日本が[世界一、来たくなる国」となるには、「ことの創め」に訪れて見ようとの思いを起こさせる何かがなければならぬ。
    民族として世界に誇れる何かがなくてはならぬ。
    民俗学や哲学、宗教といったものが念頭に浮かぶ。我々の先人たちを思い起こせば、西田幾多郎、鈴木大拙、和辻哲郎などの名がうかぶ。これらの人々を通じて、われわれは大きく影響を受けてきた。
    それは禅哲学と呼ばれている。立松和平の[道元禅師]にも記されているように、[心身一如][自然と我と一体]といった考えが今の時期地球市民として必要である。
    道元のいう[永平]の概念こそ日本の機軸であり、禅のどじょうを設けて一度はそこに籍をおきたいと海外から訪れるようにすることから創めようではないか、と考える。

  2. 森本廣史
    2010 年 6 月 13 日

    『日本列島改造グリーンニューディール政策』 日本の環境機器や土木建設技術は世界一。そこで再度、仕事、雇用、自給率アップ、環境、エネルギー、観光も含めてやる大計画です。それは『瀬戸内海のいけす化』です。四国の土佐湾から愛媛県の最短距離で縦断する大運河(1km級)を作り、潮流発電しながら太平洋の海水とを入れ替えしてきれいな海水でまぐろから小魚、含む水産資源の養殖場にして食の確保、以外に上記に示した安心、安全、内需拡大、経済拡大であらゆる産業に
    関連して構想では川上から川下までの雇用では1000万人以上の確保と経済効果がでる。このプロジェクトは世界中のニーズがあるのではないでしょうか。今の日本、ちまちました政策では起死回生は、出来ない。この工業、技術立国を環境に周知徹底しなければ浮上できません。

  3. 福岡 健
    2010 年 8 月 27 日

    日本の将来に多くの問題あり、先進国として国家を担う若者達の
    育成につきこのシンポジュウムを通じ参考となる貴重な意見を
    聴取したい。

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